近年、養成校の急増に伴い、北海道理学療法士会においても年齢の若い会員や女性会員が増加しており、個々のライフワークバランスの多様化、理学療法士の職域の拡大、雇用・就業形態がさまざまに変化していくことが予測されます。
　医療・介護分野への理学療法士のニーズの高まりに対し、婚姻・出産・育児・介護等で離職した理学療法士の職場復帰がより一層重要となりますが、復職に関する具体的な支援は北海道理学療法士会においてまだ、構築されていません。
　職能局職域事業部では、「休会会員」および「自宅会員」の実態を把握し、今後の復職支援事業の企画に役立てることを目的に、アンケート調査を実施しました。
　結果は、616名の休会会員及び自宅会員のうち回答率は12.8%、休会会員および自宅会員である理由は出産・育児が62%でした。
　回答者の約半数は理学療法士としては働いておらず、そのうち77%が復職の予定がないものの、88%が復職を希望されており、88%のうち復職支援を受けてみたいとの回答は80%でした。
　復職に必要な条件は、「職場環境」「家族の協力・理解」「保育環境」の順で、復職支援は「講習会」「実技研修」「病院・施設見学等」の順でした。
　これらの結果より、会員の復職に関する希望は多岐にわたるため、更なる要望を拾い上げる必要があると考えています。
　詳細は、　復職支援に関するアンケート調査報告書（2015).pdf   をご覧ください。
 
　本調査の実施にあたり、ご協力いただきました休会会員、自宅会員の皆様に感謝申し上げます。
　今後とも、士会の活動へのご理解・ご協力をよろしくお願いいたします。


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